女性が「我慢しない」社会へ

目指すは女性のQOL向上

働く女性が急増している日本。
女性たちが健やかに働ける環境は構築できているでしょうか?

多くの女性は月経に伴う症状を我慢しながら働らき、誰に相談出来ず問題を抱え込んだまま生活をしています。

「女性が我慢せず、健やかに働けるような社会を作っていきたい」そんな願いを元にQプロジェクトは活動しています。

メッセージ

お知らせ

Qプロジェクトのサイトをオープンしました。
活動報告など様々発信していきます。

プロジェクトについて

プロジェクト発足の背景

産婦人科医として10年以上診療をし、働く女性が我慢を重ね、どうしようもなくなってから受診するという現実を目の当たりにしてきました。受診したくても出来ない、我慢が当然のと思っている女性が多いことが分かってきました。

我慢が必要ない社会、自分が辛いと声を挙げられるような優しい環境を作りたい。
「女性が我慢しないですむ社会」その実現に向けてQプロジェクトは発足しました。

女性が我慢しないですむ社会を

ヘルスケア問題を通じて、
働く女性の力になりたい

予防医療普及協会理事、産婦人科・産業医の三輪綾子です。
これまでに様々な女性の疾患やヘルスケア問題について取り組んできました。
子宮頸がん、HPVワクチン、月経困難症、更年期障害、不妊治療、性教育など、学ぶ機会が無かったことで辛い思いをしている女性が大勢います。

この活動を通じて、働く女性の辛い思いが少しでも減らせるように、優しい社会が作られていくことを望んでいます。

Improvement of QOL

プロジェクトリーダー 三輪 綾子

プロジェクトリーダー三輪 綾子

活動内容

経営者向けセミナー

少子超高齢化が進む日本で、今後労働力を確保し、企業が成長していくためには、女性の雇用を増やすという道を避けては通れません。企業が「女性が活躍出来る会社」へ取り組むための第一歩として、経営者向けのセミナーを開催しています。

経営者向けセミナー

働く女性の健康サポート

女性が自分のヘルスケアについて学ぶ機会がなく、誰に相談して良いか分からず、病院で受診する事をためらう人が多いのも事実です。企業内への相談窓口や、社員がより快適に過ごせる環境づくりの様々なサポートを行なっています。

働く女性の健康サポート

福利厚生や制度導入のサポート

女性社員の満足度の調査や、治療・受診や生理用品・医薬品の補助、相談窓口の設置など、企業の「女性ヘルスケア」に関する取り組みを実現するための様々なサポートを行っています。

福利厚生・制度導入

メッセージ

企業成長に必要な「女性活躍」

少子超高齢化で労働力減少が進む日本で、「女性が活躍出来る社会」の構築は重要な課題で、今後企業として成長していくためには女性の雇用を増やすという道は避けて通れないのが現状です。

月経やそれにまつわる症状による経済損失は年間4,911億円※と言われています。
この数字は単に「膨大な損失」ではなく、それだけ辛い思いをしている女性がいるという「我慢を表した数値」でもあります。
(※平成30年2月20日 経済産業省 商務・サービスグループヘルスケア産業課資料より)

知られていない働く女性の悩み

働く女性で月経痛のある女性は8割、PMSのある女性も8割。
身体的な悩みなどは、職場でも相談し辛く、特に女性特有の悩みについては男性に理解してもらうのも難しいのが現状です。

女性が自分自身の体について学ぶ機会もない、男性には女性がどのようなヘルスケアの問題を抱えているのか理解するための知識の共有がない。そんな状態のまま女性の社会進出は進んでおり、今現在は「女性たちの我慢」の上で成り立っているのが事実です。

経営者の理解が必要

女性のヘルスケアについて各個人が理解するだけでは何も変わりません。

これまでにはなかった社内環境の整備・構築など企業や組織そのものの改革が必要となり、それにはまずトップに立つ経営者が現状の問題を理解する必要があります。

女性自身が必要な知識とあわせて、周囲が理解しておくべき知識、そして組織内での仕組みづくりが重要となります。

データで見る健康経営

女性従業員が抱える
健康課題と仕事への影響

女性特有の健康課題や女性に多く現れる症状により、勤務先で困った経験をしたことはありますか?(n=1953)

女性従業員が会社に
求めるサポート

女性特有の健康課題などにより職場であきらめなくてはならないと感じた事はありますか?(n=1953)

出典:経済産業省ヘルスケア産業課,「健康経営における女性の健康の取り組みについて」
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/award_panel1_meti.pdf(参照 2022-01-10)

月経随伴症状による
1年間の社会経済的負担

内訳 推計額
通院費用 930億円
OTC医薬品 987億円
労働損失 4,911億円
総計 6,828億円

OTC医薬品: 一般用医薬品

1年間の労働損失は
4,911億円

女性特有の月経随伴症状などによる社会経済的負担は推計 6,828億円で、そのうち労働損失は71.9%で4,911億円と試算されています。(Tanaka E, Momoeda M, Osuga Y et al. J Med Econ 2013; 16(11): 1255-1266)

こんなデータも…

美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』は、特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議(以下、JECIE(ジェシー))と共に2019年より開始した『女性活躍・健康経営プロジェクト』において、2019年・2020年に全従業員を対象にした「生理に関する調査」を実施。月経随伴症状による労働損失が13億8,700万円であることを、企業として初めて算出いたしました。

出典:PR TIMES,「企業初、月経随伴症状による労働損失額を調査 年間約14億円にもなることが判明」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000349.000008905.html(参照 2022-01-10)

メンバー

三輪 綾子

プロジェクトリーダー三輪 綾子

2010年 札幌医科大学卒業。順天堂大学産婦人科学講座に入局。産婦人科専門医、マンモグラフィー読影医。医療記事監修等行う。

堀江 貴文

堀江 貴文

1972年、福岡県生まれ。ロケットエンジン開発を中心に、様々なプロデュースを手掛ける。自身のWEBメディア「ホリエモンドットコム」でも予防医療の重要性を呼びかける。

提橋 由幾

提橋 由幾

慶応義塾大学総合政策学部卒業。在学中に株式会社メディシスを医師メンバーとともに創業。
医療コンサルティング会社の株式会社メディヴァを経て、2019年データインデックス株式会社 代表取締役社長に就任。

鈴木 英雄

鈴木 英雄

医師、医学博士。平成6年、筑波大学医学専門学群卒業。専門は消化器内科、医学教育。平成19年から1年半、テキサス大学MDアンダーソンがんセンターへ留学。平成29年から筑波大学附属病院つくば予防医学研究センター副部長。平成31年から筑波大学消化器内科准教授。

金子 和真

金子 和真

医師、医学博士 (新潟大学医学部・東京大学大学院卒業、糖尿病専門医)。2018年株式会社リンクウェルを創業。代表取締役社長に就任。

森田 正康

森田 正康

株式会社ヒトメディア代表取締役。教育や異文化領域におけるベンチャーへの投資・育成も従事。

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